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桑原 和道; 松井 裕哉; 尾崎 裕介
no journal, ,
第3段階の研究として、再冠水試験に着手しており、岩盤力学に関する調査研究では、光ファイバ式岩盤変位計によって岩盤挙動を計測するシステムを構築し測定を行っている。本報告は、2015年度に実施した再冠水試験に係わる岩盤力学に関する調査研究項目である光ファイバ式岩盤変位計の計測結果をまとめたものである。
渡部 豪; 浅森 浩一
no journal, ,
本研究では、GNSS観測データから推定した2016年熊本地震に伴うひずみ解放量と、活断層データに基づくひずみ速度との比較によって、震源域周辺における測地学的・地質学的ひずみ速度の関係について検討した。この結果、2016年熊本地震により最大で7.1
10
のせん断ひずみが解放されたことが明らかとなり、活断層データからは、震源域で2.310
/yrのせん断ひずみ速度が推定された。せん断ひずみとせん断ひずみ速度の比を計算することで断層の活動間隔を推定し、断層の活動間隔は3,100年であることが示された。この結果は、活断層調査より推定された平均活動間隔とほぼ一致し、熊本地震は過去10万年間続く断層運動と整合的であることを示唆している。
丹羽 正和
no journal, ,
テフラ(火山ガラスや鉱物, 軽石などからなる火山性の堆積物)は、給源となる火山の違いや噴火時期の違いによって固有の特徴を持ち、かつ極めて短期間で広範囲に堆積するので、堆積物の有効な年代決定指標となる。したがって、テフラの同定手法の開発は、放射年代測定手法の開発と同様、地震・断層活動や津波の発生時期の特定、隆起・沈降・侵食速度の推定など、過去の自然現象の起こった時期やその変動の傾向を把握する上で重要な技術開発である。本研究では、火山ガラスの屈折率測定および化学組成分析の手法を改良することにより、従来では困難であった同じ火山で噴火時期だけが異なる複数のテフラを区別し、年代決定指標として用いることに成功した。
石橋 正祐紀
no journal, ,
超深地層研究所計画では、「物質移動モデル化技術の開発」の一環として地下水に溶けた物質の地下での移動現象を調査・解析する技術の開発を進めている。地下水に溶けた物質は、割れ目や断層などのマクロスケールの構造を移行しつつ、割れ目周辺の母岩に対してマイクロクラックなどの顕微鏡等で確認できるマイクロスケールの空隙を介して拡散(マトリクス拡散)することが知られている。我が国では、割れ目周辺が選択的に熱水変質を被った花崗岩では、母岩中の空隙が発達しマトリクス拡散が生じやすいことが知られている。しかし、花崗岩体の多くを占める肉眼観察において割れ目周辺のマトリクス部に変質が認められない岩盤(健岩部)における知見は、ほとんどなかった。そこで、健岩部を対象として岩石薄片の観察や拡散試験を行った結果、花崗岩が形成初期に被る熱水変質によって斜長石内部に選択的に空隙が発達し、この空隙がマトリクス拡散に寄与している可能性の高いことが明らかになった。すなわち、我が国の花崗岩では、その多くを占める健岩部で海外の花崗岩に比べてマトリクス拡散に伴う物質移動の遅延効果が大きい可能性があることが示唆された。
松井 裕哉; 見掛 信一郎; 佐々木 定雄; 池田 幸喜
no journal, ,
本ポスターは、情報意見交換会のため、再冠水試験のために構築した止水壁の機能確認に係る成果を取りまとめたものである。
毛屋 博道; 高安 健太郎; 小橋 昭夫; 尾上 博則; 竹内 竜史
no journal, ,
瑞浪超深地層研究所では、大規模地下施設の建設・操業により乱された岩盤中の地質環境の回復能力の例示と地質環境の回復に係る観測・評価技術の開発を目的として、深度500mの坑道の一部を閉鎖し、地下水で満たす再冠水試験を実施している。本報告は、再冠水試験時における水圧観測結果をまとめたものである。
横山 立憲; 國分 陽子; 村上 裕晃; 渡邊 隆広; 三ツ口 丈裕
no journal, ,
将来の地質環境の安定性を評価する上では、着目する地質環境の過去の変遷を解読し、変遷の傾向から将来を予測する必要がある。過去の地質環境の変遷を解読するためには、隆起・侵食や断層活動及び火成活動等の自然事象に時間軸を与える、放射性年代測定技術の整備が不可欠である。また、地層処分事業に関して現時点では特定の地質やサイトが選定されていないことから、多様な地質環境を想定して普遍的に存在する試料に対応でき、かつ広範な年代範囲を測定可能な技術の整備が求められる。炭酸塩鉱物は地質環境中に普遍的に存在していることから、汎用的な古環境指標として有効と考えられる。一方で、レーザーアブレーション装置を用いた炭酸塩鉱物の局所領域の年代測定においては、国際的に認定された標準資料が選定されていない等の分析上の課題が多く、未だその技術は確立されていない。東濃地科学センターでは、平成26年度よりレーザーアブレーション付き誘導結合プラズマ質量分析装置を導入し、炭酸塩鉱物のU-Th-Pb年代測定技術の開発を進めている。本発表では、技術開発の流れを示すとともに、東濃地科学センターに整備した装置や元素及び同位体分布を可視化するイメージング技術の整備状況及び分析に必要な標準資料の選定等、これまでの研究開発の成果について述べる。
尾上 博則; 高安 健太郎; 林田 一貴; 竹内 竜史; 岩月 輝希
no journal, ,
瑞浪超深地層研究所では、大規模地下施設の建設・操業により乱された岩盤中の地質環境の回復能力の例示と関連する技術の開発を目的として、深度500mの坑道の一部を地下水で満たす再冠水試験を実施している。本稿では、坑道周辺岩盤における割れ目の不均質性を考慮したモデル構築に資するための基礎情報の整理を目的として、坑道の冠水に伴う地下水の水圧及び水質の回復挙動に基づき実施した坑道周辺岩盤の水理学的領域区分と地球化学的領域区分の推定、ならびに坑道周辺岩盤中の割れ目分布の概念化の結果について報告する。
見掛 信一郎; 池田 幸喜; 渡辺 和彦; 芝 伸之; 門口 義明; 辻 正邦*; 草野 隆司*; 栗田 和昭*
no journal, ,
湧水抑制対策技術については、瑞浪超深地層研究所では、坑道掘削における対策技術としてプレグラウト(坑道掘削前に実施するグラウト)を実施し、適用性について確認してきた。さらに、深度500m研究アクセス南坑道でプレグラウトを実施した区間を対象に、ポストグラウト(坑道掘削後に実施するグラウト)を実施し、湧水抑制効果について検討を行った。ポストグラトは、プレグラウトとの組合せにより、地下深部の高湧水圧の条件下でさらに湧水抑制を可能とする技術の実証を目的としている。平成28年度には、さらなる湧水抑制効果を目的としてポストグラウトを実施した。本報告では、その施工結果と評価を紹介する。
久保田 満; 林田 一貴; 加藤 利弘; 岩月 輝希
no journal, ,
本ポスターは、情報意見交換会のため、冠水坑道の冠水に伴う地下水の水質変化に係る成果を取りまとめたものである。
升元 一彦*; 竹内 竜史; 尾上 博則
no journal, ,
高レベル放射性廃棄物の地層処分における安全性評価の観点からは、地下坑道掘削に伴い、その周辺に発達する掘削影響領域の水理特性(透水性や連続性、飽和不飽和状態)の評価が重要となる。本共同研究では、掘削影響領域の水理特性を非破壊的に評価するための手法として、物理探査手法である地中レーダ調査に着目した。坑道近傍に分布する岩盤内割れ目の水理特性の評価に対する地中レーダ調査の有効性の検証を目的として、瑞浪超深地層研究所の研究坑道近傍に発達する掘削影響領域の透水割れ目を対象に地中レーダ調査を実施し、調査手法としての適用性確認を行った。その結果、地中レーダを用いることで坑壁近傍の湧水割れ目やグラウト充填割れ目の分布の検出が可能であり、電磁波速度測定によって坑壁近傍における水みちとなる割れ目の検出が可能であることが確認できた。
笹尾 英嗣
no journal, ,
超深地層研究所計画では、「坑道埋め戻し技術の開発」を必須の研究課題の一つに掲げている。その一環として深度500m研究アクセス北坑道において、坑道埋め戻し試験に先立って、坑道の一部を閉鎖し地下水により冠水させる「再冠水試験」を実施している。この試験は、地下施設の建設・操業により乱された地質環境の回復能力の例示と関連する技術の開発を目的として、坑道の掘削・維持管理により乱された地質環境特性の回復・定常化過程の知見を蓄積し、坑道閉鎖時の坑道・施設スケールでの地質環境特性の変化(回復過程)の観測・解析技術の開発、ならびに施設閉鎖後の地質環境の長期的変遷を推定する解析手法の開発を行うこととしている。また、観測技術として、無線や光給電を活用した遠隔モニタリング技術の開発を進めることとしている。本報告では再冠水試験について、これまでに得られている結果のトピックスを紹介する。
野原 壯; 酒井 利啓; 村上 裕晃; 石橋 正祐紀
no journal, ,
超深地層研究所計画において、花崗岩中の断層や割れ目の分布と地質環境への影響に関する調査研究を行った。深度500mステージの調査結果を加えて第2段階における地質構造モデルを構築するとともに、その結果を踏まえて、第1段階で構築した地質構造モデルの妥当性を確認した。また、岩盤の透水性と割れ目充填物との関係を調べた。その結果、卓越する充填物の種類によって、岩盤の透水性が異なることを確認した。
藤田 奈津子; 國分 陽子; 松原 章浩*
no journal, ,
地球科学分野等の年代測定で有用な宇宙線生成放射性核種の超高感度分析である加速器質量分析(AMS)では、分析目的核種である放射性同位体と等しい質量電荷比を持つ同重体の分別(同重体分別)の精度の向上が望まれている。我々はイオンが結晶通過中に感受する周期場によって発生するコヒーレント共鳴励起(RCE)を基にした新しい発想による同重体分別の検出手法を発案した。本手法開発の挑戦的内容は、入射イオンの電子配置を工夫することで小型の加速器でもRCEの効果を高めることである。現在は発案した手法の数年後の実用化を目指してRCEの観測及び同重体分別に寄与するRCEの効果の確認を目指した基礎研究を進めている。
尾崎 裕介; 小橋 昭夫; 尾上 博則; 山本 真哉*; 櫻井 英行*; 増本 清*
no journal, ,
本共同研究では、限られた調査データを有効に活用して不均質な水理特性の空間分布を効率的に推定できるように、逆解析を組み込んだ地下水流動特性の評価手法に関する検討を実施している。本稿では推定対象となる断層の数と、その推定条件が解析結果に及ぼす影響の確認及び、水圧観測の位置や観測点数の違いが解析結果に及ぼす影響の確認を目的として実施した数値実験結果についてまとめた。数値実験の結果、水圧変化データを用いた逆解析で透水係数分布の推定精度を向上させるためには、推定対象を絞り込むための事前情報が必要であること、逆解析結果を用いて観測位置を適切に選定することで、限られた観測点数でも逆解析の精度の向上が可能であることを確認した。
石丸 恒存
no journal, ,
東濃地科学センター土岐地球年代学研究所において進めている「地質環境の長期安定性に関する研究」では、最終処分事業における候補地の選定プロセスや安全評価、国の安全規制における安全審査基本指針等の検討・策定等に必要となる科学的知見や調査・評価技術を提供するため、(1)自然現象に関する過去の記録や現在の状況を調査するための体系的な技術の開発(調査技術の開発・体系化)、(2)将来の自然現象に伴う地質環境の変化を予測・評価するための手法の開発(長期予測・影響評価モデルの開発)、および(3)最先端の機器分析装置等を用いた放射年代測定や時間指標層(テフラ等)の高分解能同定法等による編年技術の開発・高度化(年代測定技術の開発)の3つのカテゴリーで引き続き研究開発を進めている。このうち、年代測定技術の開発においては、これまで、土岐地区の既存の加速器、分析室等の施設を活用し、炭素14やベリリウム10等の年代測定法の整備・実用化を進めてきたが、最先端の機器分析装置の導入を機に、平成26年11月に事務所の名称を「土岐地球年代学研究所」へ変更し、年代測定技術の高度化および年代測定手法の標準化を目指して研究開発を推進している。
田中 靖治*; 濱 克宏
no journal, ,
電力中央研究所と日本原子力研究開発機構は、(1)地下水年代調査および評価技術の開発、(2)物質移動に関する調査および評価技術の開発、の2つのテーマで共同研究を実施している。本報告では、(2)物質移動に関する調査および評価技術の開発について、これまでの実施内容と主な成果について紹介する。